幸福の科学では、毎日を素晴らしいものに変え、その幸福を広げていくための機関誌を毎月発行しています。
月刊「What’s 幸福の科学」では、大人気の大川隆法総裁「心の指針」やスペシャル・メッセージのほか、講演レポートや活動情報など、幸福の科学の最新情報をお読みいただくことができます。
6月20日（土）頃より、各精舎・支部に2015年7月号が届いております。お近くの幸福の科学へ、お気軽にお立ち寄りください。

原発はホントに怖いの？

2011年3月の福島第一原発事故発生から4年。脱原発の世論が高まり、全ての原発が停止した日本。今後のエネルギー供給について、どう考えればよいのでしょうか？

原発停止で電気代UP 家計も企業も大変…

原発停止に伴い、火力発電に必要な化石燃料の輸入が増え、年間3.7兆円、一日あたり100億円もの費用が余分にかかっています。そのため電気料金が上がり、企業も家庭も厳しい状況が続いています。

原発への恐怖を煽ったマスコミ報道

原発への危機感を煽るマスコミ報道の影響で、放射線への恐怖が広がりました。しかし実際には、今回の原発事故で、放射線が原因で亡くなった人は一人もいません。一方で、避難生活のストレスなどによる「震災関連死」は、実に3千人を超えているのです。

恐怖を捨て、福島の発展を目指そう

放射線の影響について、大川隆法総裁は、微量の放射線は人体に害を及ぼさず、むしろ恐怖心の克服が大事であると指摘しています。
原発についても、さらに安全性を高め、世界最先端の原子力技術を開発することを提言。過度の恐怖心に負けず、「逆境を逆手に取って発展への契機に変える」姿勢が、福島の発展につながります。

電気料金の推移

資源エネルギー庁「日本のエネルギー2014」から作成

沖縄の基地をなくしたらどうなる？

米軍普天間飛行場の辺野古移設について、翁長雄志沖縄県知事は「移設反対は沖縄の民意」と主張。しかし現地では「基地は必要」との声も。現状から考えてみませんか？

中国が沖縄・尖閣諸島を狙っている現状

中国は尖閣諸島を「中国の領土」と主張し、領海侵犯を繰り返しています。緊張状態が続くなかで、沖縄の米軍基地が、中国に対する抑止力になっていることは事実です。

日本に原油が届かなくなる!?

もし、沖縄から米軍が撤退し、中国が武力で尖閣諸島を奪った場合、沖縄や台湾にも危険が及びます。その一帯は、日本に原油を運ぶシーレーン（海上交通路）。ここを押さえられたら、原油が入ってこなくなる可能性が高いのです。資源のない日本にとって、まさに死活問題です。

日米同盟の堅持が日本とアジアを守る

基地移設反対運動について、現地を視察した大川総裁は、沖縄県外から活動家が集まっている実態に触れ、「『沖縄の民意』とは言えない」と指摘。南シナ海で、中国と周辺国との紛争が起きる可能性に言及し、日米同盟堅持を前提としつつ、日本が米軍に頼らずとも、自立して国を守る策を立てることの重要性を説きました。

日本の石油輸送ルート（シーレーン）

中国のトラブル多すぎない？

周囲の批判をよそに、南沙諸島で強引な埋め立てを進める中国。日本に対しては批判を繰り返し、過去の謝罪を求めてきますが、その主張には事実に反することも……。

中国が周辺地域へ侵出

中国は、フィリピンやベトナムなど複数国が領有権を主張する南シナ海で、一方的に人工島を建設。軍事目的であることを認めました。
中国は過去にも、チベットやウイグルなどを侵略、自国の領土に組み込んでおり、これ以上放置しておくことは危険です。

日本を貶める歴史のねつ造

一方で中国は、事実無根の「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」に関する資料を、ユネスコの世界記憶遺産に登録申請しました。中国は、「日本こそ残虐な国家」と国際社会に吹聴しつつ、覇権を進めようとしています。事実無根の主張には、きちんと反論するべきです。（※幸福の科学グループは、中国の登録申請を押しとどめるため、デモや署名活動を行っています。）

中国の民主化と世界正義の実現を

中国国内では、環境汚染や経済格差、政治家の汚職、信教や言論の自由を認めない体制に、多くの人々が苦しんでいます。中国に求められるのは、真の民主化です。国民に自由を与え、国際ルールを守る成熟した国家になることです。そのために必要な、世界正義に基づく正しい思想を普及するために、幸福の科学はさまざまな活動を行っています。

2015年6月1日 朝日新聞

歴史の検証から、新しい未来へ――。

先の大戦を巡り、中国や韓国は日本への批判を繰り返しています。それらはすべて、真実だと言えるのでしょうか？ 大川隆法総裁は、先の大戦の意義を探るため、戦争当事者の霊を呼び、当時の状況や、彼らの思いを探究しています。戦後70年の節目に、ぜひ、先人の言葉に耳を傾けてみてください。